飲食店をやめたい人が多い理由

飲食店は労働時間が長く、その割に給料が見合わないといった理由で、辞めたい人が多いようです。

飲食店を辞めてからは別業種に転職したいと思う方も多いようですが、ただ「飲食店が嫌だったから」だけでは転職を成功させることはできないでしょう

飲食店を辞めたい人が多い理由5つと実態

飲食店を辞めたい人が多い理由は、主に以下の5つです。

• 労働時間が長い

• 人手不足が横行している

• 自由に休みが取れない

• 労働量に給料がみあっていない

• 人間関係がよくない

労働時間が長い

1つ目の理由は、労働時間が長いことです。

飲食店の正社員であれば、営業時間外におこなう仕込みや店内清掃などの業務もおこなうため、1日10時間以上働くことが常態化していることもあります。

そのような環境下では、自分一人でやるべきことが多いため営業時間外でもどうにか終わらせざるを得ず、毎日残業することになってしまうでしょう。実際に、とある企業の調査では以下のような調査結果が出ています。

このように、勤務時間への不満から飲食店を辞める人が最も多いことがわかります。労働時間が長いと、自分の自由な時間や家庭がある方にとっては大切な家族との時間が減ってしまいます。

また、満足に休息をとることが難しくなってしまうため、体調に支障を来してしまう方もいるでしょう。

人手不足が横行している

2つ目の理由は、人手不足が横行していることです。

飲食店の正社員は、長時間労働が原因で辞める人が非常に多く、慢性的な人手不足に陥っています。

特にアルバイトの学生などが、急に辞めてしまうような場合には、辞めてしまった人員の分まで自分がどうにか仕事をしなければならないケースもあるでしょう。

そのような状況になると、長時間労働や休みなく働くことを強いられてしまうため、精神的な負担が重くなってしまいます。

人手不足が横行していることで、満足に休みが取れないため、飲食店を辞める人が多いのです。

また、人手不足であっても企業側・店長は求人以外の何の手も打っていないのも問題です。

自由に休みが取れない

3つ目の理由は、自由に休みが取れないことです。

先述したとおり、飲食店では長時間労働や人手不足が横行しているため、休みをとることが難しい傾向があります。

自由に休みが取れなければ、休日にプライベートの予定を入れることができないため、ワークライフバランスが保ちづらいでしょう。

逆に、土日祝はどこへ行っても人がいっぱいです。平日のお休みは意外と嬉しいものです。

労働量に給料がみあっていない

4つ目の理由は、労働量に給料がみあっていないからです。

飲食店は労働時間が長いため、中には「給料は良いのでは？」と思う方もいるかもしれません。しかし、現状では労働時間と給料の高さが見合っていない状態です。

よく求人でも３５万円〜などありますが、よくよく見ると、固定残業代がすでに加味されている場合が多いです。その残業代を引くと結局２８万〜３０万ぐらいになるでしょう。

人間関係がよくない

5つ目の理由は、人間関係がよくないことです。

飲食店は、基本的に一つの店舗内という閉鎖されている空間でおよそ固定のメンバーで仕事をおこなうため、人の密度が高い傾向があります。そのため、従業員との距離が物理的に近く、人間関係のトラブルが起こりやすいようです。

特に労働時間が長かったり激務だったりする中で仕事をおこなうため、ピリピリしている人も中にはいます。

そのような状況の中で働くとなれば、どこか働きづらさを感じるようになり、辞めたいと思うようになる方もいるものでしょう。もちろんどの業態・企業でも同じです。問題は上長次第ということになります。

一般的な対策を検索してみると

①周辺の外食店より相対的に高い時給を整える
②インセンティヴ制度を整える
③福利厚生を充実させる、労働環境を整える
④融通の利くシフト体制を整える
⑤シニア人材の活用促進

といったキーワードが出てくる。

まさにそのとおりだ。

こうした体制が整備されれば、相対的に人材確保はしやすくなるであろうし、働く側にとってもより望ましい労働環境になるかもしれない。

ただ、人材市場の緩和が見込めない以上、年々その競争環境は厳しくなっていくため、こうした対策も企業として投入できる原資を確保することが前提となる。

当たり前のことではあるが、十分な収益を確保して人材に投資できない企業は、存続できないことが再認識されただけ、のような気もする。

①周辺の外食店より相対的に高い時給を整える。利益率が低い飲食店ではかなり厳しい問題かもしれない。しかし、求人を年に何回かかけるぐらいなら、今いる人材に還元する方がよっぽど得ではある。

②インセンティヴ制度を整える。ある一定の出勤した人材に対してのインセンはあるかもしれませんが、問題はそこではないと個人的に思う。末端にも配慮は必要。

③福利厚生を充実させる。に関してはほとんど従業員が利用したくなる内容でもなく、そもそも休みが取れないというのも問題である。

労働環境を整える。この内容は基本的に経営者や店長が、理解できていない、見えていない部分が多い。また、方法も知らないので、なかなか手を出せないのである。

⑤シニア人材の活用促進。は特に飲食では敬遠されている傾向がある。
　　　　年齢　＝　体力　という固定概念が忘れられない経営陣・店長

従業員を単なる「労働力」として扱わない

今世紀に入って「賃金は上がらない」という環境が長く続いてきた日本のチェーンストア（外食や小売りといった労働集約的産業のイメージ）は、パート、アルバイト比率を上げることで人件費を抑える、といった考え方で、収益構造を構築してきた。

従業員を「労働力」という言葉に置き換えて、あえてその人間性を見ないようにしてきたチェーンオペレーションという手法自体が、労働環境の変化によって転換を迫られている、というのが昨今の状況の本質なのではないか。

　　　　労働の対価のみを支払うだけで、従業員を満足させることは困難。

人間が地球上の他の動物を圧倒して支配的な存在となったのは、将来価値を計算できるという特徴をもつからという説がある。

3歳未満の子供に、お菓子を目の前に置いて、5分食べるのを我慢してくれたら、倍のお菓子をあげます、と取引すると、ほとんどの子が我慢できないのだが、3～4歳以上の年齢になると大半の子が食べるのを我慢して、2倍のお菓子を手に入れるという実験結果があるらしい。

逆に言えば、将来価値を示さなけば、大人は長い間我慢することはない、ということである。今の時給を上げる提案だけでなく、きちんと、従業員にとっての将来価値を見せることかもしれない。