どの仕事にもつらいことや苦労がつきものです。
近年では農業に関するイメージが以前と比べて大きく変わりつつありますが、農業においても避けられない厳しさや大変さ、苦労はあります。
- 天候による農作物や労働への影響
- 長時間労働と肉体的な負荷
- 農家の悩みは自然災害
- 不確実性やリスク、収入の不安定さ
- 高齢化と農家の減少と新規就農者不足の問題
- 農業における人手不足の原因
- 農業は儲かる？
- 農業で収入を増やすためにすべきこと
天候による農作物や労働への影響
天候の影響は農家にとって大きな問題です。
農作物は自然の力に左右されるため、雨が少なかったり、気温が普通じゃなかったりすると、作物の成長や収穫に悪い影響を与えることがあります。
農家はこのリスクを予測し、適切な対策を取らなければなりません。
また自然相手の仕事であるがゆえに、人間の力ではコントロールできない部分が多いです。
例えば夏は暑さ、冬は寒さとの戦いです。
夏の暑い中で、直射日光の下で畑の手入れをすることもありますし、ビニールハウスの中で汗をかきながら苗を植えることもあります。
冬の寒い中で、朝早くから起きて収穫作業をすることもあります。
一般的なサラリーマンとは異なり、常に空調の整った屋内で働くわけではないため、働く環境が根本的に異なるのです。
長時間労働と肉体的な負荷
農作業は体力的にも精神的にもハードなものであり、長時間働くことが必要な場合もあります。
農業は季節によって労働量が大きく変動し、特に忙しい時期はとても忙しくなり、休日や家族との時間が制限されることもあります。
また自然の中で行われる作業であり、機械化が進んでいても体力が必要で、立ちっぱなしで作業したり、中腰での作業が多いです。
そのため、初めての人にとっては疲労感や体調不良を感じることもよくあります。
農業を目指すなら、一定の体力とタフさが求められます。
農家の悩みは自然災害
農家にとって一番の悩みは、自然災害です。
突然の台風や大雨、地震などが起こると、丹精込めて育ててきた農作物も大きな被害を受けます。予測することも難しく、どれだけ用心していても自然の力が強ければ、作物を守ることはできません。これは技術が進歩した現代であっても、人間の力ではまったくコントロールできない現実です。
農家にとって、ていねいに育てた畑や田んぼが一瞬で壊されるのはとても悲しいことです。
また、その年の作物が売れなければ、収入にも大きな影響があります。
自然の力にどれだけ無力感を感じても、「来年こそは頑張る！」という強い気持ちで立ち向かうことが、自然と共に生きる農家にとって非常に重要なことなのです。
農家を辞める理由で多いものは？
不確実性やリスク、収入の不安定さ
農業では、市場や需要の変化によって収入が左右されます。
収穫の量や品質、市場での価格などが収入に大きな影響を与えるため、農家はいつも不確かさやリスクに向き合わなければなりません。
つまり、農業ではどれくらい収入が得られるかは予測できないことが多く、毎年不安定になりがちです。さらに農業は自然と向き合う仕事ですから、その年の天候や気温などが直接収入に影響します。
例えば、予定していた収穫量が得られずに不作になれば、安定した収入を得ることができません。
逆に、作物がたくさん収穫でき過ぎると、市場で供給が過剰となり、価格が下がってしまうこともあります。
このような不安定な状況に対応できないと、農業を続けることは難しいでしょう。
高齢化と農家の減少と新規就農者不足の問題
農業で生計を立てるには、一定の広さの農地が必要であり、広い農地を管理して作物を育てるためには多くの人手が必要です。
農地を広げれば収入も増えますが、雇った労働者に十分な給料を支払うほどの収入がないという人も多く、自分や家族だけで限られた範囲の農地を管理している人も多いです。
そのため、年をとったり体調を崩したりすると、農業をやめる人が多くなります。
後継者がいないため、農地を売って農業をやめる人が後を絶ちません。
この高齢化による農業者の減少は社会的な問題となっており、新たな農業者を育成することが急務となっています。
農業における人手不足の原因
就農人口は年々減り、人手不足は深刻な問題となっています。続いては、「就農者の減少」や「農業への新規参入者が少ない」原因について。
労働条件
就農者が減少を続ける原因として、曖昧な労働条件が挙げられます。一般的なビジネスパーソンは勤務時間や給与形態が明確な傾向にあるでしょう。
一方就農者の場合には、有給休暇や労働時間の管理、人材育成評価の仕組みといった労働条件が定められていないケースも見受けられます 。
また、外作業が多い農業の場合、高温期や寒冷期には過酷な環境下での作業になりがちです。さらにはトイレなどの衛生環境が未整備の場合もあるでしょう。そのため、やり方次第で儲かるビジネスだと考え就農しても、実際に仕事をすると「想像以上の重労働で、続けるのが難しい」と判断して辞める人が多いのです。そもそも、仕事の選択肢にすら入らないケースも想定されます。
地方における人口減少・高齢化
日本全体において人口減少や高齢化が課題として叫ばれる中、農地の多い「地方」では、その傾向がより強く見受けられます。人口減少および高齢化によって、働き盛りの若者が減るため、そもそも「働く人がいない」ことも就農人口減少の原因です。大勢の人が暮らす都市部でさえも働き手は少なく、雇用主は人手不足に悩む現状であり、地方であればなおさらでしょう。人口の少ない地方では他の職業との競争も激しくなり、農業の働き手を確保するのは容易ではありません。
不安定な仕事量
農業における人手不足の原因には、仕事量の不安定さも関係しています。農業は1年を通して安定した作業量があるわけではなく、限られた時期にのみ多くの労働力が必要です。
土地を整地する耕耘（こううん）や種まき、収穫などの時期以外は、作業量が減る傾向 にあり、仕事の安定性に欠けます。また、季節ごとに繁忙期・閑散期があり、年間を通して常に仕事があるわけではない点も、人手不足が深刻化する要因の一つです。
一方で、短期的な農業従事者は増加傾向にあります。背景には、アプリなどで簡単に申し込めるといった「入口のハードルが低くなった」ことや、働き方の多様化による「都合のよいタイミングで働きたい人」とのマッチなどが挙げられます。
また農業は単純作業だけでなく、専門知識や技術を要する場面も多いでしょう。必要な知識やスキルをもつ人材を、短期雇用者で確保することは容易ではありません。
人材確保のためには、農業を安定した職として整備し、継続して従事してもらえるよう、努力する姿勢が欠かせないでしょう。
農業は儲かる？
みなさんは、農業の収入事情にどのようなイメージを持たれているでしょうか。中には、イメージすらつかないという方もいるかもしれません。ここでは、農業分野における所得についてお話していきます。
平均所得は？
個人約115万円、法人約425万円
農林水産省の「農業経営統計調査」によると、2021年の個人農家と法人経営体を合わせた全ての農業経営体における平均所得は125万4,000円とされています。個人と法人で分けると、個人で農業を営む人の平均所得は115万2,000円、法人での平均所得は424万5,000円です。
農業の現場ではトラクターをはじめとした農業機械や温室の設備などが必要になるため、それらを用意するのに多大なコストがかかることは珍しくありません。全農業経営体の平均所得125万4,000円は、粗収益1,076万9,000円から農業経営費951万5,000円を差し引いたものです。
規模や形態によって所得は大きく変わる
先ほど平均所得をご紹介しましたが、お分かりいただきたいのは農業分野の所得には大きなばらつきがあるということです。1,000万円以上の利益を生み出している農業経営体もあれば、反対に赤字になってしまっている農業経営体もあります。また、個人経営体でも、主業経営体（世帯所得の50%以上が農業所得）の平均所得は434万円であり、農業への比重の度合いにより大きく所得が異なることが見て取れます。
他の業界においてもいえることですが、規模や形態、地域によって状況は大きく異なり、経営体ごとでも多様です。例えば、兼業農家として別の事業での収入があり、農業を本業としていない経営体もあります。平均所得はあくまでも兼業農家なども含めたものですので、農業だけで生計を立てていくのであれば平均よりも高水準の所得を目指せる余地は十分にあるといえます。実際、「令和2年 農業経営体の経営収支」によると、全農業経営体の所得平均は123万6,000円ですが、対象を専業農家に絞ると平均は415万6,000円になります。
労働時間に対する所得比率も考慮を
世間でコストパフォーマンスの重要性が叫ばれるようになって久しいですが、農業においても同じことがいえるのは間違いありません。何をどのように育て、出荷するかによって、かかる時間や労力は大きく異なります。もちろん所得額そのものも大切ですが、その所得を生み出すために割いた時間的・人的コストも無視してはいけません。労働時間を伸ばすことで無理やり成り立っている経営では、長続きさせることは難しいといえます。労働時間に対しての所得比率も加味した上で、「稼げる」農業の実現を目指しましょう。
農業で収入を増やすためにすべきこと
これから農業を始めるにあたって、収入を増やすためにしておきたいことについてご説明します。
作物の質を上げて高単価を狙う
農業分野に限らず、昨今は商品を売るための戦略として「付加価値の創造 」が重んじられるようになりました。付加価値とは、競合にはない特別な価値のことで、農業に当てはめて考えると作物の味や形がそうした価値にあたるでしょう。昨今では、作物をブランド化して新たな価値を生み出す取り組みも増えてきています。高単価で取引される福岡産のいちご「あまおう」はその最たる例です。作物を育てて市場に供給するというビジネスモデル自体は既に確立されており、付加価値を生み出す隙はあまりありません。それゆえ、作物の質やブランディングで差別化を図るのが、高単価化への最短ルートだといえます。
そして、質を高めるという観点では、スマート農業の導入も視野に入ってきます。IT技術を使って正確な生育管理や出荷作業を行うことにより、高品質な作物を継続的に出荷できるようになることが見込まれます。
生産量を増やす
売上に対して一定の利益が発生しているのであれば、生産量を増やして所得の増加を目指すのも手だといえます。生産量を増やすには、耕地面積を広げるのはもちろんのこと、面積あたりの収穫量を増やすことも大切です。一年に二度収穫を行う「二期作」を行ったり、土壌や植え方を最適化したりと、できることは多くあります。
ちなみに、先に触れたスマート農業は、生産の効率化にも役立ちます。計測したデータを元に生産方法を改善したり、ロボットを使って最適な栽培方法を選択したりすることが可能です。現状起きている問題や改善の余地を加味した上で、最善の方法を探していきましょう。
農地を有効活用して副収入を得る
農地を有効活用することで、メインの作物栽培で得られる収益とは別の収益を確保することもできます。農地の有効活用の代表例は、ひとつの農地で異なる時期に二つの作物を育てる「二毛作」でしょう。古くからある方法なのでノウハウも確立されており、日本のほとんどの場所で行えることから、二毛作を導入している農家の方も多いといえます。
また最近では、農地では従来通り作物を育てつつ、農地の上部にソーラーパネルを設置することで発電を行い、売電を行って副収入を得る「ソーラーシェアリング」も話題になっています。作物の生育や作業に悪影響が出るのではないか、という心配をする方もいるかもしれませんが、ソーラーパネルの配置を調整することで影響を最小化するためのノウハウは蓄積されつつありますし、場合によっては作物に当たる光の量を最適化することで生育に好影響を与える可能性も指摘されています。
＊しかし実際のところ、現段階での農家は高齢化のため、なかなか次の一手に踏み出せないのも現実です。単純に収入を増やすのはやはり簡単ではないですね。
